病気について

2017/09/18 　 「この2年」でムンプス難聴336人

おたふくかぜ（流行性耳下腺炎　ムンプス）は、高率（統計によっては千数百人に一人）
に、後遺症として難聴をきたします。

その難聴は高度で、運が悪ければ両側に起きます。
そして、治療しても治りません。

唯一の治療法はムンプスの予防接種を受ける事です。

日本は先進国で唯一、定期接種化ない国です。

お子さんの将来の為に予防接種を受けましょう。


　日本耳鼻咽喉科学会（理事長　東京慈恵会医科大学名誉教授・森山寛氏）は9月5日、東京都内で記者会見を開催し、全国5565施設を対象とした初の本格的な調査により、ムンプスが流行した2015年1月から2016年12月までの2年間に、少なくとも336人が「ムンプス難聴」と診断されていたとのデータを発表した。同調査の回答率は64％とのことで、「実際のムンプス難聴患者はもっと多い可能性もある」（森山氏）。ムンプス難聴は、ムンプスワクチンで防ぎ得る合併症。日本を除く先進国では、小児への2回の定期接種が導入されている。日本小児科学会などは小児期の接種を推奨し、国に定期接種化を要望している。しかし、1993年のMMRワクチン接種の中止以来、単味ワクチンは流通しているものの、予防接種率は30-40％にとどまり、周期的な流行を繰り返している。（取材・まとめ：m3.com編集部・坂口恵） 「乳幼児・学童」と「子育て世代」が中心 　今回の調査は、ムンプス難聴例（厚労省研究班1987年の診断基準の「確実例」を満たす症例）の聴力予後などを追跡した初の本格的な調査。ムンプス難聴の特徴としてこれまで指摘されてきた「高度難聴」「根治は困難」の実態が改めて浮き彫りにされた。 　発表者の守本倫子氏（日本耳鼻咽喉科学会福祉医療・乳幼児委員会委員長、国立成育医療研究センター耳鼻咽喉科医長）によると、全国でこの2年に診断、報告されたムンプス難聴336人のうち、詳細が得られた314人の約80％（260人）に、会話が困難など、日常生活にかなりの支障を来す「高度以上の難聴」の後遺症が見られた。発症年齢は2-3歳が最も多く、次いで6-13歳、20歳代後半から40歳くらいまでの「子育て世代」の成人が多かった。「家庭内で子供がムンプスに罹患し、予防接種歴や罹患歴のない親が感染している可能性が考えられた」と守本氏。 　調査に回答した一部の医師からは、「ムンプス難聴と診断された時点で、妊娠中であったために急性期のステロイドの点滴治療を断念せざるを得なかったケースもあった」との情報提供があったという。守本氏は「特発性の急性感音性難聴と異なり、ムンプスなどのウイルス性の感音性難聴に対し、ステロイドの全身投与が奏効することは少ない」としつつ、「医師にとっては少しでも改善の可能性があれば、同薬による治療を開始したいと考える」とも述べ、医師と患者のやり切れない状況を慮った。 人工内耳装着も「聴力は元に戻らない」 　一側難聴耳（272人）の後遺症を来した患者の最終聴力レベルは、92％が「高度以上」。一側の高度難聴について、「片側が聞こえるなら、問題は大きくないだろう」と考える人は少なくないと守本氏。しかし、「方向感が障害される、あるいは騒音下では音が聞き取れないといった日常生活の支障があるレベル」という。両側難聴耳（14人、半数以上が小児）の障害程度が軽い耳の最終聴力レベルも、72％が100dbもの大音量の音が聞き取れない「重度難聴」だった他、11例は「高度以上」の難聴が後遺症として認められている。 　重度、あるいは高度難聴と診断された患者100人以上が入院加療を受けていた。「多くは目まいや頭痛が強く、起き上がれないといった合併症への治療のための入院だった」（守本氏） 　両側難聴となった14例のほとんどが人工内耳や補聴器、両者の同時使用に至っていた。しかし、高度以上の難聴の場合、人工内耳を装着しても騒音下では音が聞き取りづらいなど「聴力が完全に元に戻るわけではない」と守本氏。また、「人工内耳や補聴器を使用せざるを得なかったことを考えると、明らかに予防接種の費用効果が高いとの報告もある」と述べた。 定期接種の議論ではワクチンの効果と「無菌性髄膜炎」のバランスが焦点か 　会見に同席した岡部信彦氏（川崎市健康安全研究所所長）は、過去に麻疹・風疹ワクチンにムンプスワクチンを加えた三種混合（MMR）ワクチンとしていったんは定期接種となったが、1993年に無菌性髄膜炎の有害事象が増えたとして中止された経緯を説明。当時からワクチンの改良が抜本的に進んでいるわけではないこと、別のワクチンを使用している海外では小児期の2回接種後、思春期から青年期にかけてのムンプス流行が起きているといった「ワクチン効果の減弱」の問題などが指摘されていると述べた。 　現時点では、国産・海外ワクチンの両方が定期接種化の議論の俎上に載っているが、予防接種後の発熱などに敏感な日本人の国民性を踏まえ、「無菌性髄膜炎」と「ワクチン効果の持続」を関係者がどう受け入れていくかが焦点になるだろうとの見解を示した。 「難聴防ぐベネフィットが上回る」「予防接種受ければ…悲しむ人を減らしたい」 　一方で岡部氏は、数年前の予防接種法改正により有害事象報告が厳格化されている中で、現行のムンプスワクチン接種後の無菌性髄膜炎の報告はゼロではないが、20年前に比べ減少しているとも指摘。「難治性の難聴がこれだけ報告されていることを考えると、個人的にはムンプスワクチン接種のベネフィットが予防接種後の無菌性髄膜炎リスクをさらに上回るだろうと考える。これらの状況を勘案しながら、新しいワクチンが登場するのを待つのか、現行のワクチンを受け入れていくのか、本格的な議論が必要」との見解を示した。 　「ムンプス難聴のお子さんのお母さんは必ず“予防接種を受けておけばよかった”と悲しむ。“自然にかかっておけばいい”と間違った知識を持つ人も多い。難聴になって苦しむ人を、われわれとしては見たくない」と守本氏。学会として、学校・医療関係者へのワクチン接種啓発の呼びかけ、定期接種化を求めていく意向を示した。