病気について

2015/12/07　　子宮頸がんワクチン、WHOが再び安全声明- 日本の状況に言及、「真の被害もたらす」

全世界で有効性が確認されている、子宮頸がんワクチンが日本で行われて
いないことに、一人の医師として深い憂慮を感じています。

御承知のように、子宮頸がんワクチンは接種時期が遅れると、癌の発症率が
飛躍的に多くなり、大人になる前の接種が必要なワクチンです。

WHOも以下の勧告を出しています。

http://www.cabrain.net/news/article/newsId/47689.html

子宮頸がんワクチン、期待と不安と混乱と（2013/12/28)

　声明によると、200万人の少女を対象に行われたフランスの大規模研究データを検討した結果、
HPVワクチン接種後に起こる自己免疫疾患について、接種を受けた群と受けていない群とで
発症率に有意差がなかった。ギランバレー症候群に関しては、主に接種後3カ月以内でリスクの
上昇がみられたが、接種者10万人当たり1人程度と小さく、ほかの研究ではリスク上昇が確認され
なかった。

　また、HPVワクチンの副反応ではないかと一部で懸念されている「複合性局所疼痛症候群（CRPS）」
や「体位性頻脈症候群（POTS）」についても評価。いずれも原因が不明で、疫学的な特徴や診断基準も
はっきりしていない疾患であることなどを考慮しても、「これらの症状とHPVワクチンが関連することを
示すエビデンスはない」としている。症状が重なる慢性疲労症候群（CFS）についても同様に関連性を
否定している。

　その上で、POTSは対症療法で良好な予後が期待できる点などに触れ、「臨床経験の豊かな医師に
よる迅速な診断と管理で、有害かつ不要な治療を退ける」よう言及している。

　　約2年半にわたり、HPVワクチンの接種勧奨を中止している日本の状況について、声明では、
「専門家の検討部会がワクチンとの因果関係を否定する結論を示したが、再開に向けた合意に至って
いない。
結果として、若い女性たちは予防可能なHPV関連がんにかかりやすい状態に置かれている」と指摘。
国として、科学的なエビデンスに基づいた予防接種プログラムを進める重要性を改めて強調している。

約2年半にわたり、HPVワクチンの接種勧奨を中止している日本の状況について、声明では、「専門家
の検討部会がワクチンとの因果関係を否定する結論を示したが、再開に向けた合意に至っていない。
結果として、若い女性たちは予防可能なHPV関連がんにかかりやすい状態に置かれている」と指摘。
国として、科学的なエビデンスに基づいた予防接種プログラムを進める重要性を改めて強調している。